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第2章 市場のルール
理論価格
先物の理論価格はおおざっぱに言うと、
先物の理論価格 ＝ 原資産の価格 ＋ 金利相当分 − 配当
となり、とくに日経先物の場合は、
日経先物の理論価格 ＝ 日経平均株価 ＋ 円金利 − 平均の配当
になる。
ここでいう原資産とは株券や商品のことをいい、日経先物に対する原資産は日経平均株価になる。原資産は現物ともいい先物と区別する。
原資産の価格から計算されるべき先物の理論価格をフェアバリューというが、日本の場合はゼロ金利のゼロ配当のようなものだから、現物である日経平均株価と日経先物の価格はほぼ同じである。限月が後のほうの先物だと、配当の効果が出てきて現物の日経平均株価よりもかなり安くなっていることがわかる。
逆にアメリカのケースでは、配当率より金利のほうが高いので、先物の限月が後になればなるほど高くなるのである。ダウの平均株価が１００００であっても、ダウ先物が１０１００あたりで取引されているということは大いにありうる。
ここで重要なことは、多少、現物の平均株価と株価指数先物の価格が違っていたにしても、それら相互間の連動性はほぼ１００％疑う余地がない。したがって、そもそも現物と先物がいくらほどずれているかだけを念頭においてさえいれば、理論的な価格差などはあまり気にとめなくてもよいように思う。
もちろん、日本の企業の多くが３月末を配当日にしているため、たとえば３月物と６月物では権利落ちの効果が大きく、先物の価格にはかなりの相違が生じてくる。いままで日経平均株価と日経先物の３月物は同じくらいの値段でやっていたのに、３月物のＳＱを越えて６月物が中心限月になると６０円も下でやっているなんてことはザラにある。それでも日経平均株価が３００円落ちているときは、日経先物も同じく３００円ほど落ちるのだ。